日経平均993円安！7万円割れで続落、原油高と米長期金利の上昇が重荷に

10/08/2026

こんにちは。10月8日（木）の日本株市場は、昨日に続いて大きく下落しました。日経平均株価は前日比993.60円安の69,042.11円で終了。下落率は 1.42％です。TOPIXも62.65ポイント安の4,091.46、-1.51％となりました。

10月6日には日経平均が70,683円まで上昇していましたが、わずか2営業日で1,641円も下落したことになります。今日は日経平均だけではなく、TOPIXも大きく下落しており、日本株全体に売りが広がった一日でした。

指数	終値	騰落率
日経平均	69,042.11円	-1.42％
TOPIX	4,091.46	-1.51％
ダウ平均	51,179.87ドル	-0.66％
S&P500	7,801.77	-0.22％
ナスダック総合	27,538.69	-0.22％

今日の日本株――7万円を割り込み、ほぼ安値引け

今日の日本株市場が下落した大きな理由は、前日の米国株安と長期金利の上昇です。米国では原油高によるインフレ懸念が強まり、長期金利が一時5.36％付近まで上昇しました。こうした流れを受けて、日本市場でも朝方から売りが優勢となりました。日経平均は69,840円で始まり、一時69,918円まで戻しましたが、その後は下落幅を拡大。最終的には本日の安値である69,042円で取引を終えています。

特に弱かったのがAI・半導体関連株です。ソフトバンクグループだけで日経平均を約218円、東京エレクトロンが約157円押し下げました。さらにTDKやアドバンテスト、イビデンなども下落しています。この5銘柄だけで、日経平均を約604円押し下げた計算になります。

また、東証プライム市場では値上がり327銘柄に対して値下がり1,182銘柄。33業種中26業種が下落しました。

半導体需要は好調でも株価は下落

今日、もう一つ注目されたのが台湾TSMCの月次売上高です。9月の売上高は5,118億5,700万台湾ドルとなり、前年同月比では54.6％増加しました。非常に高い成長率ですが、前月比では0.6％減少しています。この結果を受けて、半導体関連株の一角には売りが広がりました。

ただし、前年同月比で54.6％増という数字を考えれば、半導体需要そのものが急激に悪化していると判断するのは早いでしょう。むしろ、ここまで株価が大きく上昇していたため、好業績でも利益確定売りが出やすい状態になっていると考えられます。

明日の日本株――6万9000円を維持できるか

明日の最大の注目点は、日経平均が69,000円を維持できるかでしょう。今日の終値は69,042円なので、節目までわずか42円です。ここを明確に割り込むと、短期的には調整がさらに進む可能性があります。

一方、10月5日と6日の2営業日で2,374円も上昇していたことを考えれば、今回の下落は急騰後の利益確定という側面もありそうです。ただ、今日は安値引けだったため、売り圧力が十分に弱まったとは言い切れません。今夜の米国市場で原油価格や長期金利が落ち着くかが重要になりそうです。

昨日の米国株――3指数そろって下落

10月7日の米国市場は、NYダウが341.41ドル安の51,179.87ドル、S&P500が17.16ポイント安の7,801.77、ナスダック総合が61.20ポイント安の27,538.69となりました。上昇が続いていた米国株市場も、ここでいったん調整する展開となりました。

最大の要因は、原油高と米国債利回りの上昇です。米10年債利回りは一時5.36％台まで上昇。長期金利の上昇は企業の資金調達コストを押し上げるほか、株式の割高感を強める要因になります。

また、9月FOMC議事要旨では、追加利上げの可能性についても議論されていたことが確認されました。ただ、米国債入札が堅調だったことで長期金利の上昇は一服し、株価も取引終了にかけて下落幅を縮小しています。