EPS（1株利益）やPER（株価収益率）の説明

初めて投資をしていると聞きなれない言葉を耳にする事がありますよね。

EPS（１株利益）やPER（株価収益率）、PBR（株価純資産倍率）、ROA（純資産利益率）、ROE（自己資本利益率）などなど、投資をしていなければ聞くことのない用語だけれども投資をしていればよく耳にする用語があります。

特に、ESPやPERなどは投資をしていれば頻繁に耳にする用語となります。

投資をするにあたっては株式市場全体や経済全体を確認する事も必要ですが、個々の企業自体の業績や内容を確認する事も必要となります。企業を分析する際に必要となる指標がESPやPERだったりするのです。

今回は、こういった投資をしていると耳にする用語についてのお話です。

EPS（1株利益）とは

EPS（1株利益）とは、Earning Per Shareの略称であり、日本語では1株利益と言います。

1株あたりで、どのくらいの利益をうみだしているのかを測る指標であり、その企業がどのくらい稼げるのかを確認する事ができます。１株利益が多ければ多いほど、効率よく沢山稼ぐことが出来ているという事になります。

EPSは、当期純利益と発行済株式総数を用いて計算する事ができます。

EPS＝当期純利益÷発行済株式総数

例えば、当期純利益が100億円で、発行済株式総数が2000万株の場合でEPSを計算してみましょう。

100億円÷2000万株＝500円（EPS：1株利益）　となります。

EPSは、企業が稼ぐ数字を表すものであることから投資家に非常に重要視されている指標です。1株利益が成長しているという事は、その企業が稼ぐ力を増やしているという事になります。

EPSは、利益が増えれば増加しますが、それ以外にも発行済株式総数が減少する事でも増える事があります。では、それぞれを確認してみましょう。

EPSが増える時

EPSの計算方法は、「当期純利益÷発行済株式総数」なので単純に当期純利益が増えれば増加していきます。企業の業績がよくて利益が沢山出たのであれば、当然ながら当期純利益も増えるので結果としてEPSも増えていく事になります。EPSが増える時の通常のパターンはこの当期純利益が増える時です。

EPSが増える時には、この「当期純利益が増える時」と、もう一つ「発行済株式総数が減る時」があります。

もう一つの「発行済株式総数が減る」というのはどういう時なのでしょうか？

企業は、株式を発行する事も出来るのですが、株式を減らす事も出来ます。その方法の１つに「自社株買い」というものがあります。

企業が自ら資金を出して、自社の株式を購入する事です。自社の株式を購入する事で株式市場に出回っている株式を自ら回収する形となります。通常は、自社株買いをして回収した株式は市場に出回らないように償却処分とするか金庫株として保管しておくことになります。

企業が自らの資金を利用して自社株買いをする事で、株式市場に出回っている株式を回収して発行済株式数を減らす事ができます。

自社株買いは発行済株式数が減る事でEPSが上昇するので株主還元となり、株価が上昇する事が多いため自社株買いをする事は株主にとって有難い事になります。

「EPSが増える時（当期純利益が増える）」
100億円（当期純利益）÷2000万株＝500円（EPS)
　　　↓　　　↓　　　↓　　　↓
200億円（当期純利益）÷2000万円＝1000円（EPS)

「EPSが増える時（発行済株式総数が減る）」
100億円（当期純利益）÷2000万株＝500円（EPS）
　　　↓　　　↓　　　↓　　　↓
100億円（当期純利益）÷1000万株＝1000円（EPS）

このように、EPSが増える要因には、単純に業績が良くて「当期純利益が増えた事」によりEPSが増加する時と、自社株買いで「発行済株式総数が減る事」によってEPSが増加する時があります。

EPSが減る時

では、EPSが減る時はどんな時だろうか。

まずは、単純に業績が悪化して「当期純利益が減った時」ですよね。当期純利益が減れば当然ながらEPSも減少します。

それと、もう一つは「発行済株式総数が増えた場合」。自社株買いをすれば発行済株式総数が減る事は少し前の文章でお伝えしましたが、では増える場合はどういった時なのでしょうか？

企業は、資金調達のために「公募増資」や「第三者割当」などで株式を発行して資金を調達する事ができます。これをすると、新しく株式を発行（追加発行）する事になるので当然ながら株式総数は増える事になります。

また、「株式分割」といって既に発行済の株式を分割して増加させることがあります。例えば、１株を5株に分割すると発表されると貴方が1株を保有していたとすれば、それが自動的に5株に増える事になります。こちらも株式総数が増える事になります。

公募増資も第三者割当も株式分割も、発行済株式総数が増えるのでEPSは減少する事になります。

ただし、少しややこしい話になるのですが、どれもEPS（1株利益）が減る事になるのですが、株式総数が増える際に「公募増資」や「第三者割当」などであれば貴方の株数が増えるわけではなく株式総数が増えるので、1株利益が減ってしまう事で貴方が受け取れる利益は減ってしまいます。

一方で、「株式分割」の場合は貴方の株式も増えているので１株利益が減っても結局は貴方が受け取れる利益は変化がない状態になっています。

少し分かりづらいかもしれないので簡単に説明すると、企業が株式を増やす際に「公募増資」や「第三者割当」を行うのであれば貴方の持っている株式の株価は値下がりする可能性が高く、「株式分割」をするのであれば貴方の持っている株式の株価は変化がないか値上がりする可能性があると覚えておいてください。

「EPSが減る時（当期純利益が減る）」
100億円（当期純利益）÷2000万株＝500円（EPS)
　　　↓　　　↓　　　↓　　　↓
50億円（当期純利益）÷2000万株＝250円（EPS）

「EPSが減る時（発行済株式総数が増える）」
100億円（当期純利益）÷2000万株＝500円（EPS)
　　　↓　　　↓　　　↓　　　↓
100億円（当期純利益）÷4000万株＝250円（EPS)

このように、EPSが減る要因には、単純に業績が悪く成って「当期純利益が減ってしまった事」によりEPSが減少する時と、公募増資や第三者割当、株式分割などで「発行済株式総数が増える事」によってEPSが減少する時があります。

EPSのまとめ

企業の業績が成長していき、利益が増加するのであればEPS（1株利益）は増えていきます。EPSが増えていくという事は企業が成長しているという事であり、株価も上昇していく事になるので、EPSが成長している事を確認する事が重要であり、EPSが右肩上がりで成長していく企業は株価も右肩上がりで成長していく事になります。

また、株式分割の際にはEPSが減る事になりますが保有株は増える事から合計EPSは変化がないので、EPSが減っていても株式分割が理由の場合は気にしなくても大丈夫です。

基本的には、EPSが成長している企業に投資をしていく事が大切です。

PER（株価収益率）とは

PER（株価収益率）は、Price Earnings Ratioの略称であり、日本語では株価収益率と言います。

株価が「１株あたりの純利益（EPS）」の何倍になっているのかを表している指標となります。PERは、その株価が割安なのか割高なのかを判断する材料とする事ができます。基本的には、PERが高いと割高であり、PERが低いと割安であると言われています。

PERは、株価と1株当たりの純利益を用いて計算する事ができます。

PER＝株価÷１株当たりの純利益

例えば、株価が10,000円で、1株当たりの純利益が500円の場合でPERを計算してみましょう

10,000円（株価）÷500円（EPS）＝20倍（PER）　となります。

今の1万円という株価は、20年分の利益が乗っかっているという事になります。毎年500円の利益を積み重ねれば、20年後には株価と同じだけの利益を上げる事ができるという事です。

PERをみれば、今の株価が何年分の利益になっているかが分かるという事です。

EPS（1株利益）が500円の場合に、毎年変わらずにEPSが500円を続けていくと、利益がどのように貯まっていくのかを表に表すとこのようになります。

年数	利益累計	年数	利益累計	年数	利益累計	年数	利益累計
1年目	500円	6年目	3000円	11年目	5500円	16年目	8000円
2年目	1000円	7年目	3500円	12年目	6000円	17年目	8500円
3年目	1500円	8年目	4000円	13年目	6500円	18年目	9000円
4年目	2000円	9年目	4500円	14年目	7000円	19年目	9500円
5年目	2500円	10年目	5000円	15年目	7500円	20年目	10000円

20年目で利益が1万円貯まる事になります。株価が１万円でEPSが500円の場合はPERが20倍となりますが、これは20年後には1万円の利益をあげることが出来るので株価の1万円を20年で回収する事ができるという事になるのです。

PERが低ければ低い程、早い年数で資金を回収することが出来る（投資した金額と利益が一致する）ので、基本的にはPERが低い方が割安だと言えます。

ただし、業種や職種・企業形態によっても異なるので、その企業の過去の状態や同業他社と比較する必要があります。

製造業などではPERは比較的に低いケースがおおく、IT企業はPERが高いケースが多いです。なぜならば、今後の成長性によってもPERは左右されるからです。

毎年、同じ利益をあげ続けるのであれば分かりやすいのですが、企業の業績や成長スピードは一定ではないです。製造業などは毎年コンスタントな業績をあげる傾向にあり、急に業績が伸びる事は少ないです。なので安定成長といった感じです。コカ・コーラやマクドナルドなどの企業は、安定して売上を上げていると思います。急に売上が倍増するとかは少ない企業です。

一方で、急成長している業界では利益はドンドンと伸びていきます。特にIT企業などは売上や利益が右肩上がりで成長していきます。ハイテクＩＴ企業等は売上が倍々ゲームで増えていく企業もあります。こういった企業では利益もドンドンと増えていきます。単年で見るとPERが高くても数年先で考えると妥当な水準だったりするのです。

たとえば、Aという企業の株価が100万円で1株利益が1万円だったとします。A社のPERは100倍になります。

100万円（株価）÷1万円（1株利益）＝100倍（PER）

Aという企業の株を買うと、利益を回収するのに100年も掛かるという事になります。なぜこんなに割高（回収するのに時間が掛かる）なのにA社の株を買うのだろうか？

このA社は成長著しいIT企業であり、今後は需要の拡大が見込める事から毎年利益が1.5倍で成長していく事が予測されているとします。そうなると、Ａ社は100万円の株価を何年で回収する事ができるのでしょうか？

年数	単年の利益	累計利益
1年目	1万円	1万円
2年目	1.5万円	2.5万円
3年目	2.25万円	4.75万円
4年目	3.37万円	8.12万円
5年目	5.06万円	13.18万円
6年目	7.59万円	20.77万円
7年目	11.39万円	32.16万円
8年目	17.08万円	49.24万円
9年目	25.62万円	74.86万円
10年目	38.44万円	113.3万円

１年目は1万円の利益しかあげる事ができていませんが、毎年1.5倍ずつの高成長する事ができる企業であれば、2年目は1.5万円、3年目は2.25万円となり徐々に毎年の利益が高くなっていきます。累計の利益はあっという間に貯まっていき、10年後には100万円を超える事になります。

このように高成長企業に投資をすると、高いPERだったとしてもすぐに回収する事ができる事になります。

Aという企業は、PERは100倍だけれどもEPSが毎年1.5倍の成長をしていく。
Bという企業は、PERは20倍だけれどもEPSは毎年変わらない状態である。

この２つの企業を単純にPERだけで考えるとＢ社の方が割安だといえるのですが、成長性などを加味して将来的にどのくらいで資金を回収できるのかを考えると、Ａ社の方が割安だという事になるのです。

つまりは、PERは現在の利益水準を基に算出されるものであるため、現在の利益が同じ金額で続くとすれば何年で回収できるかという事なので、将来の利益が増えていくのであればPERが高くても早めに回収出来る事になります。

例えば、アマゾンのPERは80倍となっています。一方で、コカ・コーラのPERは26倍です。

単純に、PERだけでみるとアマゾンの方が割高になるのですが、今後の成長性などを加味するとアマゾンが高いとは限らないという事になるのです。

まとめ

指標はあくまでも投資をする際の目安となるものです。

過度に信用することなく、目安として企業を分析するのに活用していただければいいと思います。

特にEPS（1株利益）が大切だと言われているのは、EPSが企業の稼ぐ力を測るものだからです。ただし、未来の稼ぐ力を正確に測定できるものではなく、あくまでも目安です。

様々な指標を確認したり、経済全体の状態を確認しながら、投資を判断していく必要があります。